太陽光発電システムの国内メーカー市場拡大を見越して続々と増産

太陽光発電システムの国内メーカーが、
世界的な市場拡大を見越して続々と増産のための投資をはじめています。





日本メーカーの得意分野である太陽光発電ですが、
欧州や中国の新興企業の攻勢も著しく、
シェア上位を占めてきた日本メーカーの地位も決して磐石ではないようです。
メーカー各社は新技術開発や生産拡大で巻き返しにかかっています。

　
三菱電機は、５００億円を投入し、太陽電池の生産能力を
平成２３年度に現状の
４倍近い６００メガ（メガは１００万）ワットに引き上げる計画を発表しました。

中津川製作所飯田工場内に、太陽光発電システムの最小単位となる部品、
セル（＝太陽電池）の新工場を建設。
来年１２月に完成させ、毎年２０％台の伸びが見込まれる需要拡大に対応します。


原材料のシリコンの調達に苦しみ、太陽電池の生産量で世界一の座をドイツのＱセルズに譲った
シャープは反転攻勢にでます。

セルの生産能力は年間７１０メガワット。

このうち次世代型と呼ばれる薄膜太陽電池を１０月に１５メガワットから１６０メガワットに増強します。

さらに大阪府堺市に建設中の液晶パネル工場の敷地内に、
平成２２年３月までに４８０メガワットの生産能力を持つ世界最大級の新工場を稼働、
生産能力を段階的に１ギガ（ギガは１０億）ワットに引き上げます。

また、欧州など複数の海外拠点の新設を検討していて、
将来的に６ギガワットの生産体制を構築して、液晶テレビと並ぶ収益の柱に育成する方針です。

　

一方で、太陽光を電力に変換する発電効率で
世界トップレベルの独自製品
「ＨＩＴ太陽電池」を擁する三洋電機は、
セルを大阪府貝塚市と島根県雲南市で生産しています。

２２年度までに新工場を建設して、昨年度に２６０メガワットだった生産能力を２２年度には６００メガワット超に引き上げる計画です。

４月には次世代太陽電池開発センターを設置し、薄膜型の実用化を目指します。

京セラは、滋賀県内のセル工場を拡張するなどして、昨年末に２０７メガワットだった生産能力を
２２年度に５００メガワットに増強します。

太陽光発電システムは、新技術開発でも各社がしのぎを削っています。

国内メーカーは今後、急成長する需要に対応するための増産に力を入れています。

政府の太陽電池の補助額は家庭用の
発電設備１キロワットあたり２万円だった過去の額を上回る見通しを検討していて、
太陽電池の普及がかなり注目されています。
これからの事業拡大に期待がかかります。